【2026年3月最新】ホルムズ海峡封鎖危機で原油価格急騰！日経平均・米国株への影響と今後のシナリオ

中東情勢の緊迫化に伴い、イラン・アメリカ（およびイスラエル）間の対立が金融市場に甚大な影響を及ぼしています。特に「ホルムズ海峡の事実上の封鎖」による原油価格の急騰は、世界的な株安を引き起こし、市場は極めてボラティリティが高い状態に陥っています。

本記事では、2026年3月4日午前時点における原油価格と株価の最新動向、そして今後の市場シナリオについて詳しく解説します。

原油価格の最新動向と高騰の背景（3月4日朝時点）

船舶保険の撤退や攻撃の脅威により、世界のエネルギー大動脈であるホルムズ海峡の実質的な封鎖状態が続いており、原油供給への懸念がピークに達しています。

トランプ米大統領による「米海軍の護衛と政府保険の提供」発表により一時的にリスクプレミアムが緩和し反落する場面もありましたが、保険再開の遅れから物理的な通航はほぼ停止しています。一部のアナリストは、事態が長期化すれば1バレル100ドルを超える可能性も指摘しています。

日本の輸入原油は9割以上が中東経由です。国家備蓄（254日分）があるため即時枯渇の心配はありませんが、価格高騰はガソリン代、電気代、物流費に直撃します。政府の補助金効果が相殺される恐れがあり、生活や企業活動への影響が懸念されます。

原油高によるインフレ再燃と利下げ期待の後退から、世界的にリスクオフ（リスク回避）の動きが連鎖しています。

全体的にリスクオフの売りが先行しました。エネルギー株は上昇したものの、主要指数は下落しています。

日本市場（日経平均）は、一時1,900円超下落し今年最大級の下げ幅を記録。3日の終値は前日比1,778円安の56,279円と大幅安になりました。4日朝の先物市場でも下押し圧力が続いており、短期的に5万5,000円を割る可能性も指摘されています。

その他、韓国KOSPIが一時-6.5%超の急落、欧州株（Stoxx 600やドイツDAX）も天然ガス高の影響で3〜4%安となるなど、世界的な株安の連鎖が起きています。

市場の混乱の中、セクターによって明確な明暗が分かれています。

恩恵を受けるセクター（上昇）：エネルギー関連株（INPEX、JAPEXなど）、総合商社（三菱商事、三井物産など）、防衛関連株（三菱重工など）。※INPEXは原油1ドル上昇で純利益が約55億円増加する見込み。
打撃を受けるセクター（下落）：輸送・航空・消費関連（燃料高・物流混乱が直撃）、ハイテク・金融（インフレによる景気後退懸念）。